ショートメッセージサービスのまとめ情報

ショートメッセージサービス』の解説

ショートメッセージサービス(、SMS)とは、携帯電話PHS同士で短いテキスト文章)によるメッセージを送受信するサービスである。テキストメッセージ()と呼ばれる場合もある。

概要

1984年フィンランド人のマッティ・マッコネンが、GSM携帯電話のサービスのひとつとしてSMSを発案した。その後、欧州電気通信標準化協会(ETSI)がSMSを国際標準規格に採用し、ほぼ世界共通(日本を除く)のテキスト・メッセージサービスとして定着した。国際電気通信連合(ITU)によると、全世界で2010年に発信されたSMSの総数は、6兆1000億通に達した。

SMSは、電話番号宛に送信する。プッシュ型電子メールと同様に、携帯電話の電源が入っていれば自動的に受信する。メッセージは、センターのサーバを経由して送られる。送信先が圏外の場合は、受信可能になった時に再度送信される。GSM/W-CDMAのSMSでは、1回のメッセージで送信可能な文字数は最大140オクテットまでで、文字コードには「GSM 7ビット標準アルファベット」とUCS-2を使用できる。前者を使用した場合、最大文字数は160文字である。UCS-2を使用した場合、ラテン文字のほか漢字キリル文字アラビア文字など様々な文字を送受信できるが、送受信する端末が対応している必要がある。この場合は最大70文字となる。

携帯電話の文字転送システムとしては、SMSおよび(EMS)のみが、トラフィックチャネルを使用せず、信号チャネルを使用する。このためメッセージのバイト単価が安く、近代的な携帯電話網では、即時性が高い。また、SMSは、テキストメッセージとしての利用以外に、マルチメディアメッセージングサービス(MMS)、WAP Pushプッシュ型電子メールボイスメール通知、インスタントメッセージの実装、さらにはOTA(オーバー・ザ・エア)プロビジョニング、さらには、オンラインバンキングやソフトウェアライセンスのPINコード認証などにも使用されている。

2008年11月、英「エコノミスト」誌は、SMSの世界中での成功に対して、発明者のマッコネンに「」を授与した。

なお、SMSは、技術規格から生まれた技術者用語で、より一般消費者向けの用語としては、テキストメッセージが用いられることが多い。同じような用語として、MMSに対する、ピクチャーメッセージがある。

世界のSMS

SMSは日本を除く全世界で、携帯電話を利用して短いテキストを送受信する際の主流の通信手段である。第二世代携帯電話規格の主流であるGSMCDMAでは、業界標準の端末認定仕様であるGCFやCDGの基準を満たすにはSMSの実装が必要で、テレメトリー(遠隔測定)用などを除いたほぼ全ての端末が装備している。世界的には実質この二つのみが標準仕様なのでゲートウェイの開発は困難ではなく、通信規格やキャリア(通信会社)さらには国をまたいで電話番号のみでのメッセージ交換が可能となっている。

携帯電話のサービスとしては通話よりも安価なため、若い世代を中心にSMSの送受信が頻繁に行われるようになった。日本のi-modeEZwebなどの携帯電話インターネットメールと同様の利用法である。なお、インターネットメールとの間では、携帯電話事業者がゲートウェイサービスを提供している場合、インターネットから携帯電話へのみ送信可能で、逆方向はできない。日本国外ではこれが一般的である。

携帯電話の高機能化の過程で、携帯電話のメッセージサービスは、SMSから、文字の大きさを変えたり画像音声、簡単なアニメーションなどを入れたりできるようにしたEMSや、さらにカラー画像や動画を入れられるようにしたマルチメディアメッセージングサービス(MMS)へと発展した。しかし、対応端末が必要なEMSやMMSに対し、SMSは全てのGSM/CDMA端末に実装され、さらにメッセージあたりの単価が大幅に安く、かつ即時性が高いため、携帯端末間の短文通信では、依然として主流である。

また短文の送受信しか出来ないため、使用言語によって様々な略語が用いられる。例えば、英語の場合は、U(you)、R(are)、BTW(by the way)、WBASAP(write back as soon as possible)、CUL(see you later また後で)などが使われ、texting(SMSを使用中、SMSで送る)などの言葉も生まれている。

日本のSMS

日本でPHS事業でSMSが開始されたのは1996年4月(旧DDIセルラー)である。1997年6月には携帯電話でもSMSが始まった(ドコモmova)。現在でも提供しているサービスとしては、NTTドコモSoftBankおよびY!mobileのSMS、KDDI沖縄セルラー電話au)のSMS(Cメール)・SMS(i)、DDIポケットPメール(1996年11月)・ライトメールがある。

過去に提供されていたサービスに、DDIセルラー(その後のau関西地域など)のPDCサービス セルラー文字サービス(1996年4月開始)、アステルのAメール(1996年12月)、モジトーク(1997年5月)、たのしメールドコモPHSのきゃらトーク・きゃらメール(1997年4月)、movaショートメール(1997年6月)、日本移動通信(IDO、その後のau関東・中部地域)のPDCサービスで提供されていたプチメール(1997年9月)、ソフトバンクモバイル(旧ボーダフォン日本法人)・ツーカースカイメール(1997年11月)、があった。1997年後期に新たに三社の携帯電話事業者でSMSサービスが開始されると、それまでブームにあったポケベルは急速に駆逐され、若者に新たな文字コミュニケーション文化を誕生させた。

日本では電話番号でメッセージを送受信するこのサービスを当初文字メッセージ・サービスと呼ぶことが多かった。日本での第2世代移動通信システムの時代には、NTTドコモ・グループ/デジタルフォン・グループ/ツーカーフォン・グループの「PDC」、IDO/セルラーフォン・グループのCDMA、およびPHSと規格が並立した。このうち、IDO/セルラーフォン・グループのCDMAは世界仕様であり、本来SMSでの国外とのやりとりは問題なかった。しかし、ユーザーが第一に求める国内・他事業者のユーザーとのメッセージ交換ができず、SMSの最大の利点である「電話番号のみでのテキスト交換」は失われた。このため、国内での事業者をまたぐメッセージ伝達手段としては、NTTドコモのiモードメールやau・ツーカーEZwebなどの、いわゆるキャリアメールが普及し、文字メッセージ・サービスは積極的に利用されなくなった。

第3世代移動通信システム規格への移行後、SoftBank 3GFOMAW-CDMA方式を採用したが、当初日本国内では事業者間を跨いでメッセージの送受信が出来なかった。スマートフォンの普及に伴い「文字メッセージ・サービス」と呼ばれる機会は減り、SMSという名称で呼ばれるようになっていった。そして2011年6月1日、NTTドコモ、KDDI、沖縄セルラー電話、ソフトバンクモバイル、イー・アクセスの5社(当時)がそれぞれ提供しているSMSサービスで、2011年7月13日より相互接続が開始される事が発表され、実施された。これは、海外に遅れること約10年にしての達成である。なお、NTTドコモとソフトバンクモバイルについては当初より国際SMSの提供はしていた。

また、日本国内の複数の業者(サードパーティー)が、国際SMSとキャリア固有のメールアドレスを相互に変換するサービスを提供をしている。

2014年10月1日より、ワイモバイル(現・ソフトバンク)のPHSでもSMSサービスを開始した。ただし、これ以後に発売される端末と従来からの端末についてはアップデート対応を行う端末に限定される。なお、SMS非対応機種へのMNP移行は不可としており、SMS対応機種(アップデート対応の端末を含む)については、カタログでは「MNP対応」とも表示されている。

日本と国外とのSMS

ソフトバンクモバイルのPHSを除く国内事業者は国際SMSに対応しており、国外事業者とのSMSが可能である。国外事業者によっては、利用中の国内携帯電話番号を通知しSMSを送れるため、これを経由してNTTドコモの番号を通知してソフトバンクモバイルへ、あるいは逆方向でのSMSを送信できる。この場合、受取側が国外のSMSを拒否する設定になっていても、国内のSMSと認識し、他キャリアのSMSでも送信可能である。

日本の各社の比較表

各社とも受信料は無料である。絵文字はNTTドコモの一部の機種で、入力および表示ができない。

現行サービスに限る。

問題点

SMSでスパムメールを大量に送信する業者がいる。日本では、SMSで出会い系サイトの広告、勧誘が多発したため、「SMS受信を拒否する」などの設定が出来るようになった。世界でも「迷惑SMS」は社会問題化しており、中国では2008年9月現在、工業情報部電信管理局が規制に乗り出そうとしている。また、SMSを利用したフィッシング詐欺(smishing)も問題になっている。

日本国内の通信事業者間では、過去に存在したスカイメールは、ソフトバンク・ツーカー相互に利用できた。また、2011年7月13日よりSMSの事業者間接続が開始された。それ以前はスカイメールを除き、相互にSMSの送受信ができなかったため、各事業者の付与するインターネットメールアドレスを用いた情報伝達が普及した。しかし、インターネットメールとの相互利用や添付ファイルなどが可能な反面、通信料は比較的高額で、受信側にも料金が発生する。また、通信事業者固有のメールアドレスの利用が一般化したことが、番号ポータビリティの利用を阻害し、事業者の競争が促されない一因となっている。

2011年7月13日より開始されたSMSの事業者間接続でも、無料通信分には含まれるがパケット定額のようには定額料金での利用ができないため、国外ほど安価にはなっていない。各社の同一キャリア内定額通話プランではSMSの送受信も定額の範囲内としている場合が多い。

オークションやチケット購入サービスなどの際の身元確認の手段として認証コードを携帯電話の番号に基づくSMSを用いて利用者に送付するといった使われ方をすることがあり、その際に身元が確実であっても固定電話での利用者は切り捨てられることになる。

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