サムスン電子のまとめ情報

サムスン電子』の解説

サムスン電子(サムスンでんし、 三星電子、)は、大韓民国の会社であり、韓国国内最大の総合家電電子部品電子製品メーカーで、サムスングループの中核企業である。スマートフォンNAND型フラッシュメモリにおいては、ともに世界シェア1位。

概要

サムスン電子は、2010年の売上高が韓国GDPの22%、時価総額は韓国株式市場の25%(外国人持ち株率は50%前後)、韓国の輸出額の24%を占め、資産は韓国国富の3分の1に迫る、韓国最大の企業である。

韓国を象徴する企業であり、フォーチュン・グローバル500では、世界企業ランキング13位(2016年)。イギリスの調査会社ブランド・ファイナンスが発表するブランドランキングでは、ブランド価値923億ドルで世界4位(2018年)。アメリカのコンサルティング会社レピュテ―ション・インスティテュートがグローバル企業を対象に実施した『評判の良い企業100社』調査では26位(2018年)。香港に本社を置くコミュニケーション・マーケティング企業のキャンペーン・アジアパシフィックと調査会社のニールセンが共同で調査して発表した『アジアのトップ1000ブランド』では、7年連続で1位(2018年)。

社員30万人を擁し、世界各地に65の生産法人、および130の販売法人を展開し、家電製品から工業製品、軍事製品まで幅広い電子機器を製造する。

創業から1980年頃まで

1938年日本統治時代の朝鮮で設立されたサムスン電子の親会社である三星商会は、食品と衣服が主力事業であった。

1969年1月に三星電子工業株式会社が設立され、12月には三星三洋電機が設立、電子産業に進出した。これは、当時急速に拡大していた韓国国内の需要市場をターゲットにした決定であった。1970年1月には三星NECが設立され、白物家電やAV機器の生産が行われた。

1977年には韓国半導体を買収して半導体事業に参入し、1980年3月に韓国電子通信を買収した。1980年頃からは海外に次々と現地販売法人が設立され、ポルトガルアメリカには工場が設立された。

1980年頃から2000年代まで

半導体事業

1983年2月に、創業者の 李秉喆 (イ・ビョンチョル)が「資源がほとんどない大韓民国の自然条件に適合して、付加価値が高く高度な技術を要する製品を開発することが第2の跳躍を図る唯一の​​道だ」と表明し、DRAM事業に進出。半導体で先行する日本を目標とする「東京宣言」を発表し、三星電子の東京支店が同年に開設され、日本から大韓民国半導体製造装置の輸入を開始した。翌1984年にはマイクロンより設計技術移転の支援を受け、6か月の開発期間を経てマイクロン東芝に続く世界で3番目の64kのDRAMを開発。同年、光州電子を合併して、三星電子工業から三星電子に会社名が変更された。

ほどなく256K DRAMの開発にも成功する。一方日本の東芝(東芝のDRAM部門は後にマイクロンに買収)は、1984年に舛岡富士雄が世界初のNOR型フラッシュメモリを開発、1985年に世界初の1M DRAMを開発、1987年に世界初のNAND型フラッシュメモリを開発するなど盛んに次世代メモリの開発を行なっていたが、東芝やマイクロンなどのトップ企業が次世代メモリに移行することで旧世代メモリの品薄現象が生じたため、あえて256K DRAMに注力した三星は1988年だけで3200億ウォンの莫大な純利益を出し、一気に会社の規模を拡大した。この経営判断を行ったのが李秉喆の三男である三星グループ副会長の李健熙で、李秉喆が1987年に死去した後は李健煕が三星グループの第2代会長に就任する。1992年には世界初の64M DRAMの開発に成功、1993年にはDRAM市場で13.5%のシェアを確保し、12.8%に留まった日本の東芝を抜いてついにシェア世界1位となった。以来トップを維持している。なおNAND型フラッシュメモリでも2002年に世界1位となっている。

1988年に携帯電話を開発、1992年には10.4インチのTFT液晶モニタを開発するなど、2000年代以降の主力商品となる基礎もこの頃に開発された。しかし当時のサムスン製品は粗悪品が多く、半導体以外の事業ではグローバル市場で成功していなかったため、新たに会長となった李健煕は1988年、量より質を重視し、変化と改革を求める新しい経営理念「第2創業」を宣言。1993年には「新経営」宣言を出している。

日本との関係

  • 1986年東芝半導体事業本部長川西剛は国際担当専務の仲介で李秉喆会長や幹部総出のVIP歓迎を受けて建設途中の半導体工場を視察し、見返りに当時世界最大容量1メガバイトDRAMを開発中の最新鋭大分工場を見学させている。1986年、三星電子も1メガバイトDRAMを開発し、東芝大分工場生産ラインを統括担当する製造部長をスカウトして大分工場と同等設備を有する製造工場を建設している。インターネット・バブル崩壊後の20002003年にもサムスン電子は純益伸び率5%を記録した。

また、サムスン電子は、1990年代から半導体で得た莫大な利益を、2000年代前半当時としては次世代産業であったLCD事業や携帯電話事業に大規模に投資を行い、さまざまな製品の世界市場でシェアを伸ばした。またマーケティング活動とコマーシャル活動を大規模に行っている。例としては、1996年には「TOPスポンサー計画」を通じてオリンピックの公式パートナーになり、1998年には長野冬季五輪の公式スポンサーとなり、2000年代以降は継続してオリンピックのスポンサーを務めている。

2009年に、サムスン電子は売上高基準でドイツシーメンスと米国のヒューレット・パッカードを超え、世界最大のIT・家電メーカーとなった。2009年のサムスンのシェアは、薄型テレビと半導体メモリで世界第1位、携帯電話が世界第2位、白物家電でも上位を占めている。また、同年には、2020年の目標として売上高4,000億ドル達成を目指すビジョン2020を掲げた。これを実現するために、既存のセット・部品中心の情報、通信、AV事業(Infotainment)に、ソフトウェアとソリューションを中心とした医療/バイオ、環境/エネルギー、利便性/癒しなど暮らしの質を向上させるライフケア(Lifecare)を新たな事業領域に盛り込み、「21世紀型のビジネス構造」への変身を図っている。

ソニーとサムスン電子は、合弁で液晶パネルを製造するS-LCDを韓国の忠清南道に設立していたが、2011年、ソニー側が、合弁会社の株式を全てをサムスンに売却する形で合弁を解消した。

沿革

  • 1970年1月 - NECの韓国でのジョイントベンチャーとして三星NECの設立。
  • 1970年11月 - 白黒テレビ「P-3202」を試生産。
  • 1973年 - 三星三洋電子設立(現・サムスン電機)。
  • 1973年12月 - 三星家電工場を竣工。
  • 1974年 - 三星電子東京事務所が開設
  • 1975年 - 三星ジャパン株式会社 設立
  • 1977年 - 三星電気(株)を吸収合併。
  • 1978年7月 - アメリカに現地販売法人「SEA」を設立。
  • 1980年3月 - 韓国電子通信株式会社を買収。
  • 1980年9月 - ポルトガルの最初の現地生産法人「SEP」竣工。
  • 1982年6月 - ドイツに現地販売法人「SEG」設立。
  • 1982年9月 - ポルトガルの最初の現地生産法人「SEP」竣工。
  • 1982年12月 - 韓國電子通信、三星半導体通信株式會社に商号変更。
  • 1983年 - 三星電子株式会社 東京支店 開設
  • 1984年2月 - 三星電子(株)と改称。
  • 1984年 - 光州電子(株)を合併。
  • 1984年 - 11月にイギリスに現地販売法人「SEUK」設立。
  • 1984年12月 - アメリカに現地生産法人「SII」設立。
  • 1987年5月 - 海外の研究所(アメリカ・サンタクララ、日本・東京)を設立。
  • 1987年9月 - オーストラリアに現地販売法人「SEAU」設立、カナダに現地販売法人「SECA」設立。
  • 1987年10月 - イギリスに現地生産法人を竣工、生産開始。
  • 1987年 - 李健熙(イ・ゴンヒ)が2代目会長に就任。
  • 1988年 - 三星半導体通信(株)を吸収合併、第二創業宣言「21世紀に超一流企業に」。
  • 1988年10月 - フランスで販売会社「SEF」設立、タイに現地生産法人「TSE」設立、メキシコに現地生産法人「SAMEX」竣工、生産開始。
  • 1988年11月 - にサムスン半導体通信を吸収合併。
  • 1989年8月 - マレーシアに現地法人を設立。
  • 1992年2月 - チェコスロバキア(当時)に現地生産法人を設立。
  • 1992年7月 - 中国・天津にVTR生産法人を設立。
  • 1993年 - 李会長がフランクフルトで「新経営」宣言 量より質の経営へ。
  • 1994年11月 - 障害者のための工場、無窮花(ムグンファ)電子設立。
  • 1996年3月 - アメリカ・テキサス州オースティンに半導体工場を着工。
  • 1997年1月 - 第2創業を宣言。
  • 1997年 - アジア通貨危機で従業員の30%を削減。
  • 1998年 - 日本サムスン設立。
  • 2000年10月 - 中国に通信技術研究所を設立。
  • 2004年4月 - ソニーと合弁で液晶パネル製造会社S-LCD設立。
  • 2004年4月 - 東芝と光ディスク装置の合弁会社 東芝サムスンストレージテクノロジーを設立。
  • 2004年12月 - サムスン電子とソニー、相互特許使用契約の締結。
  • 2007年11月 - 家電販売で日本市場から撤退。ソフトバンクモバイル向け携帯電話の製造・販売は継続される。
  • 2008年4月 - 複数の違法行為の責任をとって李健熙会長兼CEOが辞任。
  • 2008年11月 - 本社をソウル特別市中区太平路から同市瑞草区瑞草洞へ移転
  • 2010年3月 - 李明博恩赦により李健熙が会長に復帰
  • 2017年2月 - 全国経済人連合会(全経連)に脱退届けを提出。

モバイル

また、サムスン横浜研究所や大阪支店など、複数の拠点を展開している。日本の研究所ほかに、韓国はもちろん、イギリスやポーランドイタリアイスラエルロシアインド、中国、アメリカ、ブラジルなど、世界18か国に研究所を保有している。また、生産では韓国工場の他にも世界11か国以上に工場を保有しており、グローバル戦略を展開している。

しかし、日本でのサムスンの家電製品の売上げは不振を極め、2000年頃に白物家電販売から撤退した。その後も薄型テレビなどのAV機器は販売していたが、

2007年11月、サムスン電子は家電製品の販売を日本市場から撤退すると発表した。

日本では収益が少なく、アメリカ市場やヨーロッパ市場などに経営資源を集中するためとみられている。

ただ、法人向け製品や個人向けの液晶モニター、HDD、SSD、電子部品、半導体メモリーなどを日本で販売していた。なお、日本国内で販売しているサムスン製携帯電話については、日本サムスンではなく、サムスンテレコムジャパン扱いになっていた。

2012年に行われた組織改編によって、半導体や液晶パネルといった部材取り扱いを日本サムスンに残し、携帯電話などの完成品はサムスンテレコムジャパンより改称したサムスン電子ジャパンに移管した。

2015年には、サムスン・ジャパン(財閥内の各社の日本現地部門をまとめた法人)が東京・六本木にある共同出資ビル六本木ティーキューブの持ち株を売却し、飯田橋の貸しビルに移転した。また現在は公式ウェブサイトはスマートフォンとウェアラブルとその周辺機器のみが紹介されている。

Galaxy Studio / Showcase

2016年から、サムスン電子の最新スマートフォンやVRなどでSamsung Galaxyの世界観を無料で体験できる「Galaxy Studio」をスタートさせた。これまでに日本全国50ヶ所以上にて開催しており、累計200万人超が来場した。

2018年1月以降も原宿の『BANK GALLERY』での継続が決定しており、「Galaxy Showcase」としてネーミングを一新し、内容を一層充実させて展開していくを使ってセルフィーをデコレーションできる。画像はモニターに出力され、QRコードでシェアすることも可能。デコレーションした完成作品は印刷してプレゼントしてくれる。

Galaxyフィットネス

ウェアラブル端末を装着して、自転車レースに挑戦する。消費カロリーや心拍数を計測し、ポイントをランキング形式で競い合う。他にも、テニスや水泳を楽しめる。

VRアトラクション (パルサー、スケルトン、マウンテンバイク、カヤック) 

「Galaxy Gear VR」を装着して、360度バーチャルリアリティを体験できる4つのアトラクションが設置されているアトラクションゾーン。前後左右あらゆる方向に椅子が回転しながらVRコンテンツが楽しめる『パルサー』では、超絶飛行や恐竜時代にタイムスリップしたような体験ができる。『スケルトン』では、氷上滑降を体験できる。『マウンテンバイク』では、近未来の都市で空中ドライブを楽しむことができる「Future Ride」が体験できる。

Gear VR 4D Theater

4人組で座る椅子を宇宙船に見立て、「Galaxy Gear VR」とコントローラーを使ってシューティングゲームを楽しむアトラクション。8人が1チームとなって、スペースバトルを楽しめる。

Galaxy Virtual Studio

「Galaxy Studio」をオンライン上で仮想体験できる。360度回して、サムスン電子のスマートフォンのデザインを様々な角度からチェックできる。また、サムスン電子のウェアラブル端末なども仮想体験できる。

補足

原音では「サムソンジョンジャ(=サムスン電子:삼성전자)」に近い発音である。日本では「サムスン」という。これは、日本進出時、すでにサムソンを名乗る会社が複数あったため、日本語におけるローマ字表記に準拠したものとみられている。

中国においては、社名を漢字表記し、「三星电子(sān xīng diàn zi、サンシンディエンズ)」と読ませている。

オリンピックとの関わり

1988年ソウルオリンピックのローカルスポンサーとしてオリンピックへの関わりを始めた。その後、1998年長野オリンピックからワールドワイド公式パートナー(無線通信機器カテゴリー)として、オリンピックムーブメントに寄与している。また、2016年リオデジャネイロオリンピックを機に、日本を含む限られた国で Galaxy S7 edgeの「Olympic Games Edition」を特別に販売した。

環境

現在、サムスン電子は、2013年まで売上高ベースの温室効果ガスを2008年対比で50%削減し、製品のエネルギー効率を40%向上させる目標を定め、“グリーン経営”を目指している。2009年、サムスン電子は、“グリーン経営”のビジョン「Planet First」を発表し、その中核的な推進課題として、事業所と製品使用時の温室効果ガスの削減、エコ製品の販売拡大などを提示した。

特に、国内の事業所に温室効果ガス低減設備を導入し、2010年上半期基準で温室効果ガスの排出量を2008年対比で31%削減した。液晶ディスプレイ事業部は、7月15日に六フッ化硫黄を削減するCDM(クリーン開発メカニズム)事業の国連承認を取得するなど持続的な温室効果ガス低減に向けた取り組みを実践している。

デザイン

サムスンは、90年代初頭からデザイン経営を強化してきた。本社ビル内にデザインセンターが設置されており、創業当時2人だったデザイナーは、2005年には510人、2010年現在は900人余りにまで増加した。

サムスンは、2年周期でデザインを見直している。最初の1年は流行を分析して商品戦略を計画し、2年目に新たなデザインを作り出している。

ロゴ

サムスン電子の社名である「サムスン」は、「大きく、明るく、光る3つの星」を意味する。社名の「三」という数字は、漢語で「大きく、強い」という意味があり、「星」には、「明るく、高く、光る」という企業の祈願が盛り込まれている。

サムスンのロゴデザインは、柔軟性と単純さを強調しており、宇宙と世界の舞台を象徴する楕円をやや斜めにし、動的で革新的なイメージを表現している。

サムスンの共通カラーである青色は、安定感と信頼感を与えるカラーとして、顧客に親しみのある企業を目指す意志が込められており、社会に対する責任感を象徴している。英文のロゴデザインは、技術主義を通じた顧客志向への意志、ハイテク企業のイメージを現代的な感覚で表現している。

アップルとの特許訴訟

2011年から、サムスンとアップル訴訟合戦が起こっており、サムスン電子の製品がアップルのiPadiPhoneのデザインや特許権を侵害したとしてサムスン電子を提訴している。しかし逆にサムスン電子側も、アップル製品がサムスン電子の特許を侵害しているとして提訴をしている。この問題についてスティーブ・ジョブズは「Androidは抹殺する。盗みでできた製品だからだ。」と怒りをあらわにしていた。

2012年8月25日の米カリフォルニア州連邦地裁においてアップルは特許訴訟で「アップルが期待したと考えられるベストシナリオ」ともいえる勝利をおさめが、控訴し後述の条件で支払うこととなった。サムスンについては米欧のメディアが「fast

follower(素早い追随者)」と表現しているのに対して、アップルは「pioneer(開拓者)」または「creative follower(創造性のある追随者)」とも言われ、両社には個性の違いがあった。「我々は得意分野に資源を集中して世界市場を狙うファストフォロワー」とCEOが語っているように、サムスンは『ライバル企業の商品でも、優れていれば「良いモノは良い」と素早く割り切り、直ちに開発に取りかかる。後発事業を短期間で離陸させ、あっという間にシェアを奪う』という事業構造だった。裁判でサムスン側は「iPhoneの成功に刺激されて、スマホを開発した」と告白した上で「iPhoneがソニー製品のデザインの影響を受けている」などと語り、アップルもサムスンと大差ないなどと主張。一方、アップル側はコンセプトや外観が似ているサムスンの商品を「コピーキャット」とした根拠について、『この開発チームのことを決して口外しないこと』などとジョブズが秘密主義をとっていたことを説明していた

2015年12月3日、サムスンがアップルへ賠償金5億4800万ドルを支払うことで合意したことが発表される。

関連項目

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5つ星のうち 5.0とてもいいです。

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充電ケーブルが干渉しないような下の間隔をあけつつ、視認性もいい場所にしっかりと固定できるのは〇。 つくりは値段相応といった感じです。 高級感はありません。 品質もそれなりです。 有名どころメーカーよりも、安く買えるというところで5点。

5つ星のうち 3.0コスパ重視ならこれ

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充電ケーブルはiPhone本体に直差しします。 なので、 良い点:縦置き横置きどちらにも対応 ちょっと残念な点:ケーブルが無骨に見えてしまいます、底のクッション材が薄いので木の机を傷つけないかちょっと心配 全体としては満足してます

5つ星のうち 5.0iPhoneXRに使用!

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嫁がアイフォン、自分はアンドロイドと、充電ケーブルが別々のため家の充電ケーブルも、車の充電ケーブルも2本必要だったのがこれのおかげで、ケーブルを入れ替える必要がなくなりました。 長さも100cmまで引き延ばせる延長ケーブルで、車の後部座席まで十分届くのも高評価です。 2A高速充電でじゅうでんじかんもたんしゅくされて、この価格ならお買い得だったと思います。 家の寝室、居間、車といくつあっても困らない商品ですね。

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ナイロンで使いやすかったのですが、コードが柔らかいせいなのか1年持たずにダメになってしまいました。 このお値段で3本なのでまあ良いかとも思いますが、使いやすかったので残念です。

3ヶ月で1本差し込みがグラついてきて使えなくなりました。 (2本は殆ど使ってなかったので様子見) 充電速度は550maほどで早くはないです。 耐久含めると次は他試そうかな。

5つ星のうち 3.0頑丈だけど…

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とにかく色がダサい!笑 そして、2mを越えるとやはり無駄に長い!(自分で選んだのですが…)作りは頑丈です。 しかしながら、、、色がダサい…

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5つ星のうち 1.0耐久性は有りません

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最初はよかったんですがなんだか不安定に 充電が止まって差し直したらまた始まったり異常に速度が遅かったり 充電器側?相性?色々変えてみましたがやっぱりケーブルでした はっきりわかる不具合よりたちが悪い スポッとカバー取れちゃうし 安かろう悪かろうです

5つ星のうち 3.0旅行用に携帯

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HTC10の充電で使っておりますが高速充電とは表示されませんでしたので、高速充電対応とは思われない方がいいかもしれません。 ただこの価格で2mケーブル付きは有難いです。 なくしても痛手ではありませんし。

5つ星のうち 1.0すぐ壊れました。

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最初のうちは問題なく使えたのですが 1ヶ月ぐらいで充電ができなくなりました。 本体が熱くなります。 火事になるかと思うぐらい。 コンセントに差し込むとジリジリ変な音がしてました。

シャープ崩壊 ―名門企業を壊したのは誰か

産業は違いますがアラカン元エンジニアです。人事抗争の話は読み物、あるいは新聞社的にはおもしろいのかもしれません。確かに読み物としてはおもしろいので一気に読めます。しかし、本書の内容は、業績悪化の原因ではなく結果として起きた不毛な争いの記録でしか無い。外部環境の変化、競合との比較を書かなければシャープ崩壊の分析には成らない。あるいは、本気で書いているのならば、経済誌というメディア、取材陣の限界なのかもしれません。
そもそもシャープは名門、一流企業だったのでしょうか? 液晶以前のシャープ製電気製品はどう考えても二流、三流だった事はその時代を生きた人なら誰でも知っています。

この著者達は知らないのでしょうか?調べていないのでしょうか? 唯一凄かったのは、ブラウン管と比較して薄い事以外映像も価格も良い所が無かった液晶テレビを、失う物が無いことがないシャープは、(有名女優を使って)上手く売り込んだことだけでは無いでしょうか? その後も亀山モデルも本当に優位性があったのか? 多量の広告と提灯記事、つまり自身とマスメディアや広告代理店が作り上げた一流というイメージは虚像だったのでは? であれば、液晶技術がコモディティ化し、それしか売り物がない会社が買い叩かれ、崩壊するのも当然かと。真の名門企業は生き残っていまかと。

5つ星のうち 4.0取材班の冷ややかさ

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鴻海精密工業(台湾)の傘下に入る直前までのシャープ経営陣の動きを追ったドキュメンタリー。創業社長と2代目はともかく、3代目の辻晴雄、4代目の町田勝彦以降の経営トップを名指しで批判するスタンスを貫いており、読み応えのある記録になっている。

「液晶のシャープ」という自信が過ぎて莫大な設備投資(堺工場)に踏み出したものの、海外の後発メーカーの攻勢と液晶市況の軟化のあおりなどで立ち往生してしまう。しかも、液晶にこだわった5代目の片山幹雄社長を軸とする「お家騒動」のあげく、後手後手の対策しか打てなかったがために、百戦錬磨のホンハイの創業社長にしてやられた、という流れが示されている。



面白いといえば面白いドキュメンタリー。興味深かったのは、取材班のシャープに対する視線の冷ややかさだ。松下電器産業、三洋電機、シャープのかつての関西家電3社で比べると、対外的な広報活動、または単に親しみやすさという点で、シャープは3社の中では確かに点数が低かったようにみえる。とはいえ「水に落ちた犬を打つ」さながらの書きぶりだ。

権力争い、派閥争い、等の不毛な駆け引きの攻防は、
新聞を読んでいるだけでは、なかなかイメージできないが、
本書を読んで、あの時の記事はそういう背景があったのかと思えた。

人物を割と公平に悪く書いているので(変な表現だが)、
どの人物を贔屓しているという部分は感じられなかった。
それより、頑張ろうとしているのだろうけど、上手くいかない状況に陥っていき、
社内の人望も失っていくのを読むのは、ミステリを読むような面白さがあった。

気になって、シャープに以前勤めていた方のブログとかを見てみたのだが、
内部でもやはり、閉塞感のようなものが溜まっていたようだ。
シャープの今の状況には、色々な側面があるのだろうが、
それ程、見当外れでもないように思える。
要因は、本書が全てではないだろうが、読み物としてはかなり面白かった。

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